EAファーマとFRONTEO、AIを活用した創薬の標的探索に関する共創プロジェクトを開始

EAファーマ株式会社
株式会社FRONTEO

EAファーマ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：籔根 英典、以下「EAファーマ」）と株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本 正宏、以下「FRONTEO（フロンテオ）」）は、AI技術を活用した創薬における標的探索を目的とした共創プロジェクトを開始しましたのでお知らせいたします。

本プロジェクトでは、消化器疾患に特化した高い専門性を有し、患者起点の創薬アプローチやアカデミアとの連携による先進的な研究・開発力を強みとするEAファーマと、創薬とAIに精通した研究チームによるAI創薬支援サービス「Drug Discovery AI Factory（以下「DDAIF」）」を展開し、新規性の高い標的の発見と仮説生成に強みを持つFRONTEOが、両社の知見と技術を融合させることで、創薬の効率化と成功確率の向上を図り、First in Classとなる革新的な医薬品の創出を目指します。

■創薬における課題と本プロジェクトの意義

創薬の現場では、対象とする疾患の多様化・複雑化により、従来の研究手法では探索が難しい新規性の高い標的分子やメカニズムの発見が求められるようになっています。また、ドライ研究（データ解析）と、細胞や動物を用いたウェット研究（生物学的検証）の間には、工程や知見の断絶があると言われており、研究開発のスピードおよび成功確率の向上を阻害する要因となっていました。

こうした課題に対し、EAファーマとFRONTEOは、AI創薬支援サービス「DDAIF」を活用した、創薬における標的探索を目的とする共創プロジェクトを発足しました。一般的な委託形態とは異なり、プロジェクト初期から両社の研究者が密に連携することに加え、「DDAIF」の活用により、新規性の高い標的分子探索や仮説生成の早期化等を通じて、最適なタイミングでウェット研究に移行させることで、研究開発スピードおよび成功確率の向上を目指します。

■EAファーマ株式会社について　https://www.eapharma.co.jp/

エーザイ株式会社の消化器事業子会社であるEAファーマ株式会社は、エーザイグループが60年以上取り組んでいる消化器事業と、アミノ酸をコアとする味の素グループの消化器事業が、2016年4月に統合して設立された、研究開発、生産物流、営業・マーケティングのフルバリューチェーンを有する消化器のスペシャリティ・ファーマです。

■FRONTEO DDAIFについて　https://lifescience.fronteo.com/products/drug-discovery-ai-factory/
「FRONTEO Drug Discovery AI Factory（DDAIF）」は、自然言語処理に特化したAI「KIBIT（キビット）」（日米特許取得済）と、FRONTEOの創薬研究者およびAIエンジニアの知見を融合したAI創薬支援サービスです。疾患関連遺伝子ネットワークの解析や、標的候補に関する仮説の構築を通じ、医薬品開発における研究者の意思決定を強力にサポートします。

本サービスはすでに複数の大手製薬企業で導入されており、実績を積み重ねています。

■FRONTEOの共創プロジェクトについて

一般的なAIを活用した創薬ソリューションにおいては、ドライ研究（データ解析）とウェット研究（細胞、動物などを用いた生物学的試験）を担当する会社間の積極的な意見交換および機微な情報連携などが行われないままドライ研究の成果物が提出されることも多く、円滑にウェット検証に移行できない要因の一つとなっています。

共創プロジェクトは、このドライからウェットへと進める重要なプロセスにおいて、FRONTEOとクライアント企業の創薬研究者が垣根を越えて密に連携（共創）することで、両社が保有する知識や技術を取り入れ、その相乗効果を最大限に発揮した成果物の創出を目指すものです。

この取り組みは、現在複数の製薬会社と協議を進めている同様のプロジェクトにおいても、クライアントの医薬品開発における成功率向上に大きく寄与するものと期待されます。

■株式会社FRONTEOについて　URL: https://www.fronteo.com/

FRONTEOは、自社開発の特化型AI「KIBIT（キビット）」の提供を通じて、日夜、社会課題と向き合う各分野の専門家の判断を支援し、イノベーションの起点を創造しています。当社独自の自然言語処理技術（日米欧特許取得）は、汎用型AIとは異なり、教師データの量およびコンピューティングパワーに依存することなく、高速かつ高精度での解析を可能にします。加えて、解析した情報をマップ化（構造を可視化）する特許技術を活用することで、「KIBIT」が専門家のインサイトにダイレクトに働きかけることができ、近年、KIBITの技術が創薬の仮説生成や標的探索にも生かされています。

KIBITの独自技術およびアプローチを通じて、「記録に埋もれたリスクとチャンスを見逃さないソリューションを提供し、情報社会のフェアネスを実現する」理念の実現に向けて、ライフサイエンスAI、ビジネスインテリジェンス、経済安全保障、リーガルテックAIの各分野で社会実装を推進しています。

2003年8月創業、2007年6月26日東証マザーズ（現：東証グロース）上場。日本、米国、韓国、台湾で事業を展開。第一種医療機器製造販売業許可取得、管理医療機器販売業届出。資本金898,618千円（2024年8月31日時点）。