SDGsへの取り組み
EAファーマのSDGsの取り組み
エーザイグループは、患者様と生活者の皆様の喜怒哀楽を第一義に考え、そのベネフィット向上に貢献することを企業理念としています。この理念のもと、人々の「健康憂慮の解消」や「医療較差の是正」という社会善を効率的に実現することをめざし、様々な活動を行っています。これらの取り組みは、17の目標からなる国連のSDGsの達成にもつながるものと考えています。
EAファーマは、持続可能な社会の実現に向け、下記の目標に取り組んでまいります。
具体的な取り組み事例
健康と福祉

革新的な医薬品の創出・ソリューションの提供
イーベンnavi
「自然なお通じを、すべての人へ」をコンセプトに、快適なお通じ習慣を身につけるために、慢性便秘症の原因・解消方法など、便秘に対する正しい知識や情報を提供して、ひとりひとりの健康と生活の質を高めるポータルサイトです。
IBD※患者さま向けアプリ(IBDサポートⓇ)
炎症性腸疾患(潰瘍性大腸炎・クローン病)の患者さまが治療に前向きに取り組めるように、毎日の食事と体調の管理をサポートするスマートフォンアプリです。 ※IBD:炎症性腸疾患
健康で安全な職場づくり
健康経営優良法人(大規模法人部門)2024認定
2024年3月11日、経済産業省と日本健康会議より従業員の健康を経済的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業として認定されました。昨年に続き2年連続の認定となります。従業員とそのご家族の健康維持・増進を図る ため、2022年に「EAファーマ健康宣言」を発信し、定期健康診断の100%受診や心身の健康にかかわる教育および支援、運動・食習慣改善を促す取り組み等、各健康施策を推進しています。
視野・視座・視点を養う学びの場

- EA Learning Campus
個人の自発的な学びの場を提供 - 階層別研修の実施
- キャリア支援研修の実施
ジェンダー平等

家庭と仕事の両立支援の取り組み
当社のこれまでの取り組みが評価され、
2022年10月19日に一般事業主行動計画の基準10項目を満たしたとして、厚生労働大臣認定の評価(2022年認定くるみん☆)を取得しました。


女性活躍推進につなげる取り組み
当社のこれまでの取り組みが評価され、
2023年1月16日に「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」に基づく、厚生労働大臣認定の評価(えるぼし「3段階目」)を取得しました。

不平等の是正

コンプライアンス確立のための取り組み
- 人権啓発:エーザイグループの一員として、EAファーマは関連会社(エーザイネットワーク:ENW)のグローバルな人権において、従来の考えとは異なる価値や評価が存在することを理解するための人権啓発に関する研修の実施
- コンプライアンス研修:役員をはじめ、部門別、新任組織長、新入社員など対象者を絞った研修や、受講者の時間に合わせて受講できるコンプライアンス・e-ラーニングなど、様々な取り組みを実施
- 問題の発生を 早期に認識する仕組み作り:社内コンプライアンスカウンター設置、社外相談員による窓口の設置
持続可能な消費と生産

循環型社会形成への取り組み
- 廃棄物発生量削減、リサイクル率向上、最終埋立量の削減の推進
- 製品の安定供給と品質保証
- サプライチェーンマネジメント
- 製品の安全性マネジメント
- ファーマコビジランスによる安全性の確保と適正使用の推進
- 倫理性と透明性を確保した創薬活動
- 臨床試験の実施における倫理性・透明性の確保
資材の適正量購入と3R(リデュース、リユース、リサイクル)を積極的に推進
- 汎用試薬、実験消耗品類の購入を適正を行い、廃棄物の削減
- 実験機器は、売却・リサイクルを実施
- 製品個装箱の縮小化により段ボール使用量の削減
- トレーのリユースによる省資源化
気候変動

カーボンニュートラル実現に向けた取り組み
- 営業車両(リース車)すべてハイブリッドカー対応:温室効果ガス排出量削減
- 照明器具をLED照明に変更(2025年完了予定)
- 令和2年度 東北地域省エネルギー月間表彰式「エネルギー管理優良工場」受賞
使い捨てプラスチック対策

プラスチックごみ削減への取り組み
- 川崎サイト:かながわプラごみゼロ宣言への参画
- 一部製品の個包装についてプラスチック削減
森林の持続可能な管理

生物多様性保全
- 福島サイト:敷地面積 約6万6,600平方メートルのうち26%を緑地面積として確保し、ランドマークツリーとなる大木(ケヤキ)、桜公園などの植物林等の保護管理の実施
平和と公正による包摂的な社会の推進

- エーザイグループの一員として、EAファーマは関連会社(エーザイネットワーク:ENW)のグローバルな人権において、従来の考えとは異なる価値や評価が存在することを理解することを目的に人権啓発に関する研修を実施
- コーポレートガバナンスの徹底
持続可能な開発

パートナーシップ
- イノベーション創出に向けた企業、アカデミアとのパートナーシップ
- 販売提携による医薬品アクセス拡大に向けた活動